三遊亭 らん丈

【専門科目】各科目とも、出席時間数が授業時間数の3分の2以上であり、かつ、試験・レポート・平常点等の成績を総合して合格と判定された場合、所定の単位が与えられる。

学士入学者の履修について
（1）学士入学者は2年以上在学し、専門科目を所定の【76】単位以上修得した場合に学士（社会科学）の学位が与えられます。⇒96単位修得
（2）学士入学者は次の科目の履修を免除されます。(a)基礎科目 (b)必修外国語
◆ 社会科学部では2020年度以降学士入学試験の募集を停止しています

〔学際研究入門〕各科目[2単位]【4】単位

• (環境と計画)鷲津明由、常田稔、早田宰、黒川哲志、赤尾健一教授
• （国際社会）後藤 光男、畑 惠子、弦間 正彦、奥迫 元 教授

〔社会科学総合分野〕[単位数] 【12】単位

社会科学方法論のテキスト、田村正勝教授『社会科学原論講義』

• 社会科学方法論[4] 田村 正勝 教授
• 障害者福祉論[2] 篠田 徹 教授
• 環境社会論Ⅰ[2] 坪郷 實 教授
• 社会意識論[4] 周藤 真也 教授

障害者福祉論テキスト、『障害のある人の雇用・就労支援Q&A』

〔政治学分野〕[単位数] 【24】単位

情報政治論のテキスト、高瀬淳一教授『情報政治学講義』(新評論)

• 行政学[4] 辻 隆夫 教授
• 現代地方自治論[2] 辻 隆夫 教授
• 政治行動論[4] 浅野 正彦〈拓殖大学 政経学部〉教授
• 情報政治論[2] 高瀬 淳一〈名古屋外国語大 世界共生学部〉教授
• 国際政治理論[2] 奥迫 元 准教授
• 政治機構論 与野党関係の政治学[4] 若松 新 教授
• 現代政治制度論(ドイツ)[人間の尊厳]を起点として[2]若松新教授
• 現代政治分析（ドイツ）ドイツ与野党関係論[2] 若松 新 教授
• 比較議会論 アメリカと日本[2] 中林 美恵子 教授

現代政治分析(ドイツ)のテキスト,『ドイツ保守野党の再建』(行人社)

〔法学分野〕各科目[4単位] 【28】単位

憲法の参考書、芦部 信喜〈東大〉名誉教授『憲法』(岩波書店)

• 憲法 西原 博史 教授
• 行政法（総論）後藤 光男 教授
• 行政法（行政争訟法）後藤 光男 教授
• 労働法Ⅰ（個別的労働関係法）清水 敏 教授
• 労働法Ⅱ（労働市場法等）清水 敏 教授
• 社会保障法 社会保障法とは？社会保障関係法とは？久塚 純一 教授
• 法学原論 中村 晃紀〈中央学院大学 法学部〉准教授

行政法（総論）,（行政争訟法）のテキスト、藤井 俊夫〈千葉大学〉名誉教授『行政法総論』（成文堂）

労働法 水町勇一郎『労働法』、社会保障法『社会保障法解体新書』

〔商学分野〕各科目[4単位] 【16】単位

経営学のテキスト、手塚 公登 教授 他編著『経営学再入門』

• 経営学 手塚 公登〈成城大学 社会イノベーション学部〉教授
• マーケティング論 野口 智雄 教授
• 産業心理学 吉川 肇子〈慶應義塾大学 商学部〉教授
• 中小企業論 中小企業政策とその近代化 原田一郎〈東海大学〉教授

マーケティング論 野口 智雄 教授『Ｉ型流通革命』(講談社)

〔ゼミナール〕（地方自治と行政）大久保皓生教授
Ⅰ｛履修定員15名｝、Ⅱ｛履修定員17名｝、Ⅲ｛履修定員17名｝各科目[4単位] 【12】単位

大久保 皓生〈中央学院大学〉教授は、早稲田大学大学院政治学研究科では、後藤 一郎 教授(「政治学原論」「行政学」「地方行政」)門下であり、『地方自治の現代用語』(学陽書房)の著者です。